150 YEARS OF HISTORY イノベーションし続けた150年

1867年、徳川昭武に随行し欧州で西洋諸国を見聞した渋沢栄一は、日本が近代国家となるためには文化・文明を発展させなければならないとの思いを強くし、書籍や新聞の出版を支える印刷事業、製紙事業こそが、文明の源泉であるとの考えに至りました。ところが、当時の日本の製紙技術では、西洋式の印刷方法に適した大量の洋紙を安価に製造することは難しかったため、国産洋紙の製造を起業しようと意を決します。
洋紙の自給自足を目指して大事業を計画した渋沢は、政府の御為替方としてわが国経済に力を持っていた金融業者三井組、小野組、島田組に対し「製紙事業は目先の利益は少なく、十分な資力を必要とする上、勇気と見識が必要である」と説得し、会社設立を働きかけました。
大蔵省紙幣寮より王子製紙の前身となる「抄紙会社」設立の認可が下りたのは、1873年2月12日のことです。有力出資者だった小野組と島田組が1874年に経営破綻したため、「抄紙会社」は資金不足に陥りますが、三井組の追加出資と第一国立銀行からの融資で乗り切り1875年に工場を竣工させました。折から地租改正に伴い政府から地券用紙の大量発注があり、これが創業期を支えました。
その後、「抄紙会社」は1876年に「製紙会社」に改称され、1893年の商法および商法施行条例の改正を機に「王子製紙株式会社」に改組されました。渋沢は生涯にわたって約500もの企業の設立・経営に携わりますが、「抄紙会社」はその嚆矢(こうし)となりました。

王子製紙は、静岡県天竜川流域に気田工場（1889年）、中部工場（1899年）を開場し、木材パルプを原料とした洋紙生産を開始。国産洋紙生産にまい進する傍ら、新たな技術の確立に挑戦し、能力の増強に努めました。新工場建設を目的とする増資を三井銀行が引き受けたことから三井の経営参加が強まり、渋沢は退陣します。経営陣の交替により社内は混乱し、期待された新工場は天竜川の度重なる水害等の影響を受けたことなどから、深刻な経営不振に陥ります。
その再建にあたるため三井銀行から派遣された鈴木梅四郎は、最新鋭の大型工場を建設する以外に「会社の生命を五十年百年またはそれ以上安泰たらしむることは絶対不可能」であるとして、100年先を見越した将来構想の基幹となる工場の建設を目指します。新天地として選んだのは北海道・苫小牧。日本全国数多くの候補地の中から苫小牧を選んだのは、豊富な水量を誇る支笏湖と勢いよく流れ落ちるナッソウの滝を背後に持ち、水力発電に適していたこと、原材料となる広大な原生林に囲まれていたこと、などが理由でした。
約5年もの歳月をかけて営業開始となった苫小牧工場は、東洋一の製紙工場と評されるまでになり、新聞用紙は外国製から脱却し、国内自給体制が確立されました。

明治20年代から大正初期の日本では、新聞業の発達などで洋紙の需要が伸び、次々と製紙会社が出現しました。中でも1887年に設立された富士製紙、1913年に設立された樺太工業は、王子製紙と競合関係を築くようになります。 第一次世界大戦によって日本は好況に沸きますが、戦後恐慌と関東大震災に苦しめられます。さらには昭和金融恐慌、世界恐慌に巻き込まれ、浜口内閣の金解禁による円急騰と輸入紙の増大、中国における日貨排斥運動の高まりによる輸出の停滞による市況の悪化に伴い、富士製紙、樺太工業の業績は悪化します。このままでは日本の製紙業は立ち行かなくなるのではないかとの懸念が生じ、王子製紙社長の藤原銀次郎の奔走により、1933年に王子製紙と富士製紙・樺太工業の3社合併が実現。3社はいずれも1929年下期における日本の上場鉱工業企業の総資産額上位5社に入る大企業であり、王子製紙の洋紙生産高は国内洋紙総生産高80％以上を占め、「大王子」と称されるようになりました。「大王子」の誕生は「日本にも本格的な『大企業の時代』が到来したことを告げる」出来事であったと評されています（※）。 （※）M&A Online【日本M＆A史】「大企業の時代到来を告げた三大製紙の合併」（橘川武郎）

王子製紙の植林事業は、気田工場や中部工場が開場した天竜川流域で1893年頃に始まり、1914年には約1,729haの社有林を所有していました。
1910年の苫小牧工場開場による北海道進出を契機に、藤原銀次郎の「木を使うものは木を植える義務がある」という「愛林思想」に基づく指導によって、北海道における社有林取得と植林事業が強化されました。1933年の三社合併後は、面積が2倍以上に増加した社有林経営の効率化のため、王子造林が設立されました。戦前に北海道で取得した約7万9千ha の社有林 が、今日の社有林の母体になっています。
わが国は太平洋戦争の敗戦により樺太など外地の森林資源を失いましたが、戦後の経済復興により木材需要が急増し、木材原料の安定確保が製紙産業の喫緊の課題となりました。
戦後の三社分割により王子製紙の存続会社となった苫小牧製紙は、分割前の社有林約8万5千haのうち約6万6千haの社有林を継承しましたが、その後もパルプ備林造成を目指して植林事業を進めました。1956年には、樹木の品種改良を研究する林材育種研究所（後の森林資源研究所）を北海道栗山町に設立し、成長の早い樹種による生産性の高い森林資源の造成に取り組んでいきました。
1960年代には、木材チップの輸入が始まりますが、1970年代初めにはニュージーランドやブラジルなどで、植林事業によるパルプ工場を建設しました。また1990年代以降は、地球サミット（1992年、ブラジル）を契機に、持続可能な森林経営の実現のための植林事業の重要性が再認識され、木材チップを輸入する目的で、オーストラリア・ニュージーランド・東南アジアなどで植林事業を積極的に実施しています。

1945年8月15日、日本の無条件降伏によって太平洋戦争は終結しました。一時は国内洋紙総生産高の80％を占めていた王子製紙ですが、終戦直後の生産能力は、国内紙・パルプ業界全体に対し紙29.6％、パルプ32.4％にまで落ち込んでいました。国内工場の人員は余っていましたが、終戦直後に『引揚復員対策委員会』を設置。対策委員長を務めた中島慶次常務（1946年に社長就任）は、「たとえ工場の一つや二つを潰すようになっても、これらの人々を救わねばならぬ」と喝破し、終戦時に樺太、満州など外地にいた王子在籍従業員1万有余名を無条件で受け入れていきました。
製紙業は元来文化的平和産業であり積極的に戦争に加担したわけではありませんでしたが、王子製紙はそのシェアの高さから1947年に公布された過度経済力集中排除法の対象とされ、解体に向けてGHQとの交渉が始まりました（当初325社が対象とされましたが、その後米国の占領政策の変更もあり最終的に解体されたのは王子製紙を含み11社のみ）。交渉は長引き、さまざまな難題を突き付けられながらも粘り腰の交渉を続け、当初の9社分割案から最終的に3社分割に落ち着きました。
旧王子製紙は、苫小牧製紙株式会社、十條製紙株式会社、本州製紙株式会社の3社に分割され、当社は苫小牧製紙株式会社として、1949年8月1日より再出発することになりました。旧王子製紙の3社分割に際して中島慶次社長は、「王子建業の精神と理想は、これら3社によって永く受け継がれることを信じ、われらはその前途を祝福してやまぬ」と、全従業員を激励しました。

王子製紙の存続会社として再発足した苫小牧製紙の工場は苫小牧工場一つしかなく、製品は新聞用紙のみとなりました。国内製紙工場の中では群を抜く生産力がありましたが、単一製品かつ消費地からも遠く、その経営基盤は盤石ではありませんでした。日本の復興と発展に寄与する製紙会社となるため、再発足時から本州に第二工場を建設することを構想し、愛知県春日井市に用地を求めて準備を進めます。
目指したのは、世界で最も新しい設備を有する工場です。先々を見据えて広葉樹を原材料とし、わが国では初のクラフトパルプ連続蒸解装置を設置するという、極めて先進的なものでした。
1952年6月、春日井工場が稼働を開始し、片艶クラフト紙・純白ロール紙のほか、模造紙（後に上質紙に変更）の生産も行いました。翌年には晒クラフト法によるパルプ製造から抄紙までの一貫体制を確立。その後の成長の原動力となったのです。
なお、1952年に社名を「苫小牧製紙」から「王子製紙工業」に、1960年に「王子製紙」に改称しています。

高度経済成長の波に乗って紙の需要は大きく伸長し、1970年以降、日本は有数の紙・板紙生産国となりました。そのころ、伊藤忠商事を通じて、ブラジルの国策会社であるリオ・ドーセ社から、対日チップ・パルプ輸出を目的とする植林事業への協力を要請されます。原材料確保のために海外の広葉樹の利用促進を検討していた王子製紙にとって、藤原銀次郎から脈々と受け継がれてきた愛林思想を、海外に展開する契機となりました。
1971年に王子製紙を含む大手紙パルプメーカー11社と伊藤忠商事が調査会社を設立。1973年6月にそれを「日伯紙パルプ資源開発株式会社」（JBP）に改組し、9月にはリオ・ドーセとの合弁でCelulose Nipo-Brasileira S.A.（CENIBRA）を立ち上げます。それを受けて日本政府はこのプロジェクトを「ブラジルの経済発展及び日・伯両国間の経済交流を促進し、両国の友好関係の増進に寄与することが多大」として海外経済協力基金を通じて援助を行う旨の閣議了解を行いました。日本側が持つ植林―パルプ製造技術とリオ・ドーセ社の持つ植林地資源、鉄道－港湾輸送システムが組み合わさることで、苗の生産・植付からパルプの製造販売まで行う持続可能な事業経営を実現しました。その後プロジェクトは幾多の困難を乗り越え、日本とブラジルが協力した壮大な国家間プロジェクトとして、日本人ブラジル移住100周年にあたる2008年にブラジルをご訪問された皇太子殿下（現・令和天皇陛下）から「日伯経済協力の代表例として、紙パルプ事業のCENIBRAなどが成功を収めていることをうれしく思う」というお言葉を賜るほどになりました。

1990年代に入るとバブル経済が崩壊し、わが国は急速に不況色が強まっていきました。バブル景気の最中に設備投資を続けていた紙・パルプ業界は供給過剰に陥りました。グローバル化が進み地球環境に配慮した世界的な資源の確保も重要な課題となり、国際競争も激化します。国内外で合併やM&Aの動きが見え始め、1992年7月に十條製紙と山陽国策パルプの合併が発表されました。
王子製紙は、これまでも1970年に北日本製紙、1979年に日本パルプ工業、1989年に東洋パルプと合併し業容を拡大してきましたが、厳しい経営環境の中でリーディングカンパニーであり続けるために、1993年10月に神崎製紙と合併しました。神崎製紙の前身は王子製紙神崎工場で、終戦後に王子製紙から分離独立した会社です。アート紙やキャストコート紙（塗工紙の一種）、ノーカーボン紙・感熱紙などの高付加価値製品を擁しており、王子製紙はかねて同社の技術力と営業力を高く評価していました。「旧王子系の両社が小異を捨てて再び大同団結して合併すれば、さらに強固で安定した経営基盤を確立し、発展繁栄への道が開ける」という思いが、合併を後押ししました。
合併に伴い社名を「新王子製紙株式会社」とし、新聞用紙、包装用紙に加えて、塗工紙分野においてもトップメーカーとなりました。

紙・パルプ業界は2大メーカーの出現でバブル経済崩壊による痛手から立ち直りを見せますが、一方で1995年の世界最大のティッシュ紙メーカーの誕生となったキンバリー・クラークとスコット・ペーパーの合併や、世界最大の紙パルプメーカーであるインターナショナル・ペーパーによるM&Aなど、国際レベルでの競争はますます激化しました。そのなかで新王子製紙は世界市場で勝ち残るため、本州製紙と合併することを決意します。同社は終戦後の3社分割によって王子製紙から分割された会社で、板紙分野の国内トップメーカーとして君臨していました。この大合併が実現したのは、両社ともに「強固な国際競争力を確立しなければ」との不退転の覚悟があったからです。
内外からの大きな期待を受け、名実ともに国際的総合製紙企業となるべく「王子製紙」の社名を復活し、強い意志を示す新たな社章も決定しました。
1996年10月1日、分割を余儀なくされて別の道を歩んできた2社が、47年目にして1つになりました。「世界をリードする強力な総合製紙企業」、そして「渋沢栄一翁が創業して以来一貫して堂々と王道を歩み続け、そして従業員がそこに働くことに誇りをもてる企業」を目指し、新たな一歩を踏み出しました。

少子高齢化やICT化が進み、ボーダレス化とグローバル化が凄まじい勢いで進展するなど、紙・パルプ業界を取り巻く環境は転換期ともいうべき局面を迎えていました。王子製紙は時代の潮流に取り残されることのないよう、そして持続的成長を遂げるため、「変革による事業構造転換の完遂」を経営の基本方針として企業価値の増大に取り組みました。市場が縮小していく部門では設備の集約と停止を行い、需要が伸びているアジアへの積極的な投資を進めていきます。2010年頃から本格化した東南アジア・オセアニア進出は、2022年現在で9ヶ国・40拠点以上にまで拡充してきています。また前述のCENIBRAは、2001年に100％日本資本に移行した後、現在は王子ホールディングスの子会社として王子グループの海外戦略の中核を担っています。
各事業群の意思決定の迅速化と経営責任の明確化により、グループ経営効率の最大化を目指すため、事業部門と間接部門の一部を会社分割し、2012年10月1日、純粋持株会社「王子ホールディングス株式会社」として新たなスタートを切りました。
グローバル化と革新的価値創造企業を目指して体制を新たにした王子ホールディングスは、従来の「枠」にとらわれず、未来に向けて前進するという意志を込め、スローガン「領域をこえ 未来へ」を定めました。同時に、王子グループの結束を示す「OJIコミュニケーションマーク」も制定しました。

旧王子製紙の中興の祖・藤原銀次郎が提唱した「木を使うものは木を植える義務がある。」の考えのもと、王子グループは国内外に保有する「王子の森」で「森のリサイクル」、すなわち植林→ 育成 → 伐採 → 植林を続けています。当初は原材料確保を主目的としていましたが、1990年代に入ると、環境保全をはじめ森林の多面的機能の発揮も重要視するようになりました。そして日本が2050年までにカーボンニュートラルを目指すことを宣言した2020年、持続可能な社会の実現を目指して「環境ビジョン2050」を制定。2030年までのマイルストーンとして、「環境行動目標2030」も明らかにしました。 「環境ビジョン2050」では、森のリサイクルや省エネ化などを実践し、ネット・ゼロ・カーボン（温室効果ガス排出の実質ゼロ）の達成を目指しています。また、生態系を未来へつなぐためのさまざまな行動を通じて、自然共生社会の創成にも力を注ぐことを宣言しました。

サステナビリティレポート：
https://ojiholdings.disclosure.site/ja/themes/142/

王子グループは旧王子製紙の創業から150年の間に、製紙を基軸として、高機能付加価値を持たせた紙の開発や木材資源を活用した資源環境ビジネスなど、事業領域を拡大しながら企業価値の向上を図ってきました。いわば、「森をつくり、森を活かす。」という2つのことに、深く関わってきたのです。これからも「森をつくり、森を活かす。」ことによって環境や社会に重要な価値をもたらしていくこと、それを皆で実現していこうという決意を込め、「存在意義」（パーパス）を策定しました。
再生可能な森林資源を活用した製品群を提供し、森林を育てることによってCO₂の吸収固定を促し、生物多様性の保全につなげ、地球の将来に役立てる ―― 「森林」を核とした特異性や特長を存分に発揮していくことが、王子グループの存在意義であり、使命なのです。

存在意義（パーパス）：
https://www.ojiholdings.co.jp/150th/purpose/