• GHG排出量（Scope1、Scope2）
  2030年度に2018年度対比70%以上の削減
  ・GHG排出量^※2削減：20%
  ・森林によるCO₂純吸収量：50%
  2040年度に正味ゼロ・カーボン化
  ・GHG排出量^※2削減：50%
  ・森林によるCO₂純吸収量：50%

• 34.2%削減 
  ・排出量削減：11.9%
  ・CO₂純吸収量：22.4%

• 気候変動の緩和

• 再生可能エネルギーの割合増加

• エネルギー効率の向上

• 環境に配慮した技術の向上

• CO₂固定量^※2の拡大
  1億7,000万トン以上（計算値）

• 1億4,202万トン

• 石炭使用量の低減等により、再生可能エネルギー利用率60%以上の実現

• 56.4%

• 5年平均エネルギー消費原単位年1%以上の改善

• 7.1%削減（2020～2024年度）

• GHG排出量（Scope 3）
  2040年度にチップ船からの排出量を2018年度対比40%以上削減

• 33.6%削減

• 森林の適切な管理と保全

• 森林資源の活用

• 生物多様性と生態系の保全・推進

• 地域コミュニティとの関係構築

   

• 海外の森林認証取得率^※2向上（国内は100%維持）

• 国内：100%
  海外：96%

• 森林の多面的機能・生態系サービスの提供

• 生物多様性と生態系の保全

• 雇用の創出

• 就労・教育・医療支援

• 海外植林地400千haへ拡大

• 295千ha

• 所有地内で再生した自然林の面積^※2
  2019年から2040年までの期間に5,000ha以上

• 1,933 ha

• 所有地内で植栽した郷土樹種の本数^※2
  2019年から2040年までの期間に90万本以上

• 32万本

• 所有地外で設置した緑の回廊の面積^※2
  2019年から2040年までの期間に6,000ha以上

• 2,260 ha

• 古紙利用の促進

• 水リスクの低減

• 古紙利用率^※2
  2030年度に国内で70%以上

• 段原紙古紙利用率
  2040年度に国内で90%以上

• 67.4%

• 98.3%

• 気候変動の緩和

• 資源の枯渇防止

• 廃棄物削減

• 水不足への貢献

• 安全な水の供給

• 取水原単位
  2030年度に2018年度対比6%以上削減
• 取水総量
  2040年度に2018年度対比10%以上削減

• (原単位)22.2%削減

• (総量)7.3%削減

• サプライチェーン上の環境配慮

• サプライチェーン上の人権配慮

• 法令・社会規範の遵守と公正な取引

• 主要サプライヤー^※3のサステナビリティ調査実施100%

• 100%（2024年度、フォローアップ調査）

• 責任ある生産消費形態

• サプライチェーン全体の労働者の権利保護、環境負荷の低減

• 「木材原料の調達指針」に基づくトレーサビリティ調査の実施100%

• 100%

• 廃棄物の有効利用

• 排水の浄化

• 排気の浄化

• 廃棄物有効利用率^※2の向上
  国内：99%以上
  海外：95%以上

• 国内：99.4%
  海外：90.2％

• 廃棄物削減

• 安全と健康

• 大気・水質汚染の削減

• 排水中負荷
  2030年度に2018年度対比でBOD・COD・SS原単位を15%削減
  2040年度に2018年度対比でBOD・COD・SS総量を20%削減

• BOD：(原単位)39.7%削減　(総量)28.1%削減

• COD：(原単位)23.4%削減　(総量)8.7%削減

• SS：(原単位)32.8%削減　(総量)19.9%削減

• 大気汚染負荷
  2030年度に2018年度対比でSOX原単位を15%削減
  2040年度に2018年度対比でSOX総量を50%削減、
  NOx総量を10%削減、VOC原単位を維持

• SOx :(原単位)29.7%削減　(総量)16.2%削減

• NOx :(総量)4.0%増加
• VOC：(原単位)76.5%削減

• 全ての事業活動における人権配慮

• 職場における人権配慮

• 対象者への人権教育・研修の実施100%

• 95.4%
  （2025年3月～5月実施、総受講者数2,6747名）

• 人権尊重

5.1, 5.4, 5.5, 5.c

8.5, 8.7, 8.8

10.2, 10.3, 10.4

• ワークライフマネジメントの向上

• 従業員のスキル向上

• インクルージョン＆ダイバーシティ

• コンプライアンス意識の強化

   

• 総労働時間1,850時間以内（国内本社地区26社）

• 1,850時間

• 多様な人財の活躍

• イノベーションの実現

• 生産性の向上

• 男性の育児休業等と育児目的休暇の取得率100%（国内16社^※2）

• 115.9%

• 女性管理職比率 5.5%以上（国内16社^※2、2025年3月末）

• 4.9%

• 新卒採用女性総合職比率^※230%以上

• 41.2%（2025年度入社）

• 障がい者雇用率 2.5%以上（国内グループ会社^※2、2025年6月）

• 国内グループ適用
  6社^※2：2.55%、
  国内68社^※2：2.36%
  （2025年6月）

• コンプライアンス会議参加率100%（王子ホールディングスおよび国内全子会社）

• 98.8%（2024年度下期）

• 従業員の健康促進

• 労働災害の防止

• 死亡・重篤災害^※4ゼロ（毎年度）

• 1件（2024年1月1日～12月31日）

• 労働災害度数率^※2
  2018年（0.89）対比50%削減

• 0.81（2024年1月1日～12月31日）

• 製品の安定供給

• 製品品質の確保

• 製造物責任事故0件（毎年度）

• 0件

• 安全安心な製品提供

• 環境負荷の低減

• 開発途上国への環境に配慮した技術普及